COLUMNコラム
逆SEOの内容と目的とは？各手法の比較や被害に遭った際の対処法まで解説
利用しているデバイスがPCかモバイル端末かで変動はあるものの、Googleユーザーの大半は上位10サイトを閲覧して満足する傾向にあります。そのため、自社Webサイトを上位サイトとして表示させるSEO対策は、現代社会における宣伝手法として非常に重要です。
しかし、自社の評判を下げるような悪質なWebサイトがGoogle検索の上位サイトとして表示されてしまうと、虚偽の内容でも悪影響を及ぼしかねません。このような悪質行為への対策として挙げられるのが、逆SEOです。
この記事では、逆SEOの手法について解説するとともに、逆SEOの手法を悪用された場合の対策に関しても併せて紹介します。
逆SEOとは？
SEO（Search Engine Optimization：検索エンジンの最適化）は、自社Webサイトなどを検索上位に表示させる手法です。情報化社会における宣伝手法として、有効な手段の一つといえるでしょう。対する逆SEOとはどのようなもので、何のために行われるのか、この見出しで解説します。
逆SEOの概要
逆SEOは、SEOの逆という言葉通り、逆SEOはWebサイトの検索順位を下げ、上位サイトに表示させづらくする手法です。リバースSEOやネガティブSEOと呼ばれることもあります。あくまでも上位サイトとして表示させにくくする手法であり、該当のWebサイトを削除するものではありません。
逆SEOを行う目的
逆SEOの目的は、悪意あるWebサイトがユーザーの目に触れることで発生する自社利益の損失を防ぐことです。自社イメージを損なう恐れがある内容を記載しているWebサイトの検索順位を下げ、風評被害を防ぐために行われるのが逆SEOです。なお、この手法を悪用し、競合Webサイトの順位を下げて不当に自らのWebサイトを検索上位に表示させるケースも存在します。
逆SEOの目的は、悪意あるWebサイトがユーザーの目に触れることで発生する自社利益の損失を防ぐことです。正当な理由なく他者のWebサイトの順位を下げることは悪質行為ですので、故意か過失かを問わず絶対に行わないようにしましょう。
風評被害対策として行われる一般的な逆SEO3選
逆SEOの目的は風評被害を防ぐことです。実際にどのようなやり方で風評被害を防ぐのか、一般的な3つの手法を紹介します。
1.自社Webサイトの検索順位を上げる
1つ目の手法は、風評被害の原因となっているWebサイトよりも、自社のWebサイトを上位に表示させる方法です。具体的には以下のような手順で行います。
- 風評被害の原因となっているWebサイトがどのようなキーワードで検索されているか確認
- 該当のキーワードで検索上位に表示されるWebサイトを確認
- 表示されたWebサイトの内容を網羅した自社Webサイトを新たに作成
※この際、以下の点に注意- 検索エンジンのガイドラインに則ること
- ユーザーの需要に応えられる内容にすること
- 必要に応じて複数のWebサイトを作成すること
風評被害の原因となっているWebサイトよりも質の高いWebサイトを作成することで、自社Webサイトの検索順位が上がる可能性が高まるのです。
2.自社Webサイトの順位を維持させる
自社Webサイトの検索順位が上位になっても、風評被害の原因となるWebサイトや競合サイトが内容をアップデートし、再度上位に表示される可能性があります。しかし、Googleなど検索エンジンのアルゴリズムが変化しすることで、検索順位が下がるケースもあるので、注視想定しておきましょう。
逆SEOにおいては、自社Webサイトを検索上位に維持するためのSEO対策が重要です。他のWebサイトよりも質の高いコンテンツをとして充実させ、検索エンジンのアルゴリズムに常に対応できる体制が求められます。
3.管理者やGoogleにコンテンツの削除申請を行う
新しいWebサイトの作成や、自社Webサイトを上位に維持させるためには相応の労力が必要となります。可能であれば、風評被害の原因となっているWebサイトの管理者に連絡し、削除依頼を行ってみましょう。
Googleが定義する削除理由に該当する場合は、Googleに削除申請を行うことで該当のコンテンツが削除される場合があります。必ず削除されるわけではありませんが、Webサイトの管理者が削除依頼に応じてくれない時は頼ってみても良いでしょう。
Googleに対するコンテンツ削除申請の詳細については、以下のページを確認してください。
Googleガイドライン違反の恐れがあるグレーな逆SEO
悪意のない正当な理由があっても、逆SEOのやり方がGoogleのガイドラインから逸脱していると見なされれば、何らかの対処がされます。Googleのガイドラインに違反する恐れのある主な手法について見ていきましょう。
Webサイトのコピーを量産する
1つ目は、該当のWebサイトの内容をコピーまたは簡単な書き換えのみを行って、大量に転載する手法です。これを、Googleでは、無断複製されたコンテンツとしてガイドライン違反と定義しています。
注意しておきたいのが、コピー元が風評被害の原因となっているWebサイトであっても、この手法を取った側がガイドライン違反として対処される点です。コピーの量産は簡単かつ手早く行えますが、逆SEOの手法としては限りなくグレーなやり方であり、中長期的に見ると逆効果なため実行しないようにしましょう。
評価の低いWebサイトからの被リンクを送る
コピーサイトの量産と併せて行われる手法として、該当Webサイトへのリンクを貼る行為が挙げられます。低品質なの低いWebサイトからの被リンクが多いと、リンク先の該当のWebサイトの評価も低下する可能性が高いです。場合があるため、逆SEOの目的を実現するためには効果的と捉えられているのです。
低品質なwebサイトへのリンクを張る行為このような手法は、リンクプログラムとしてGoogleのガイドラインに違反する恐れがあります。そのため、逆SEOの手法として推奨されるものではありませんないことを念頭に置いておきましょう。
ウイルスによるハッキングを行う
3つ目は、グレーではなく完全に黒（違法）な手法なので、間違っても実行してはいけません。内容としては、該当Webサイトをハックしウイルスに感染させることで、Webサイトの評価を下げるというものです。
ウイルス感染したWebサイトは、Googleによって危険なWebサイトと判断されて、検索上位から除外される場合があります。ウイルスによるハッキングは、法的・にも倫理的にも誤った手法ですあるため、。検索順位が下がる理由の一因として知っておくだけにしましょう。
DMCA申請を悪用する
4つ目の手法は、DMCA申請の悪用です。DMCAとは、アメリカの法律で、デジタルミレニアム著作権法のことを指します。アメリカの法律が適用されるGoogle上などで、著作権の侵害の恐れがある場合に、該当コンテンツの削除申請を行うことが可能です。
この仕組みを悪用し、実際には著作権の侵害に該当しないにもかかわらず、DMCA申請を行ってコンテンツを削除させるケースがあります。目的が正当な逆SEOの観点に基づくものだったとしても注意が必要です。コンテンツを削除された側が手法の不当性を訴えてきた場合は、さらなる風評被害や訴訟に発展する恐れがあるため、DMCA申請は正しい手順で行うようにしましょう。
逆SEOの被害に遭った際の対処法
逆SEOの影響での手法はさまざまなため、知らないうちに風評被害を受けていることがあるため、対処法を知っておくことが大切です。自社が悪質な逆SEOの被害に遭ってしまった場合の対処方法について解説します。
コンテンツの品質を高める
労力はかかりますが、自社コンテンツの品質向上に努めることは非常に効果的です。質の高いWebサイトに対するユーザーからの評価は高まり、Google検索で上位に表示されやすくなります。
コンテンツの品質向上を継続して行うことで自社内におけるノウハウも高まり、将来的に再び逆SEOの被害に遭ったとしても、一から対策を練る必要がなくなるのでおすすめです。
コンテンツの品質向上に伴うSEO対策に際しては、以下のページも確認してください。
被リンク元の確認を行う
身に覚えがないのに自社Webサイトの検索順位が下がった場合は、低品質なWebサイトからの被リンクが原因かもしれません。以下の手順通り被リンク元の確認を行いましょう。
- Google Search Console を開く
- 「検索トラフィック」内の「サイトへのリンク」を開く
- 「詳細」項目を開き「最新のリンクをダウンロードする」をクリック
被リンク元が確認できたら、Webサイトの管理者に削除申請を出してください。または、次項で解説するリンク否認ツールを使いましょう。
リンク否認ツールを活用する
リンク否認ツールは、Googleが無料で提供している被リンク無効化サービスです。使い方は、Google Search Consoleからでダウンロードした被リンク元一覧のなかで、を確認し、リンク否認ツールで無効化したい削除する必要性がある被リンクをリンク否認ツールまとめたリストをにアップロードする流れとなります。
リンク否認ツールはGoogleが定義している通り、ほとんどの場合は使う必要がありません。明らかに悪質な被リンクであり、かつ自力で削除できない場合にのみ使うことが推奨されています。
最後は弁護士へ相談する
リンク否認ツールと同様に自力ではどうしようもない状況であれば、弁護士に頼ることも検討しましょう。想定される状況としては、逆SEO被害によって自社コンテンツが削除された場合に、法的に問題がないことを証明するケースが挙げられます。
逆SEO対策は自分で行うべきか？
結論からいうと、必ずしも自力で対応する必要はありません。逆SEOは自力で対応可能ではあるものの、複雑な手順や継続的な取り組みが求められる上に、すぐに効果が反映される手法ではないからです。法的な知識が必要となる可能性や、該当のWebサイトの管理者と衝突する恐れも考えられます。
地道に対応していくことを良しとするのであれば別ですが、早めに解決したい場合は、逆SEOを専門とする企業に依頼すると良いでしょう。
逆SEO対策は目的に応じて企業へ依頼しよう
逆SEO対策を企業に依頼する際には、緊急性の高さや自社で対応可能かどうかなど、目的と状況に応じて検討しましょう。
依頼する企業は相見積もりを取った上で選べますが、何を基準として選べば良いのかを明確にしておくことが重要です。特に確認しておきたい基準としては、「実績の豊富さ」「価格帯」「対応の迅速さ」の3つが挙げられます。
まとめ
逆SEOとは、自社のイメージや利益に悪影響を及ぼす恐れのあるWebサイトやコンテンツを、正当な手段で検索上位に表示させづらくする手法です。また、自力で対処するよりは企業に依頼した方が早急に解決できる確立が高いという特徴があります。
内容によっては法的知識を要求されたり、訴訟に発展したりする恐れもあるため、無理せず専門家に依頼するのもと良いでしょう。